【キャリアの選択肢】社会人ワーホリのメリット・デメリットについて

2023/06/05

【キャリアの選択肢】社会人ワーホリのメリット・デメリットについて

こんにちは！キャリアカウンセラーのNanamiです。

アフターコロナで人気が急上昇している『ワーキングホリデー』ですが、社会人で行動に移すとなると、かなりの勇気がいるはずです・・・

日本で築き上げたキャリアを続行するか、新しいチャレンジをするかという選択で迷われる方も多いと思います。

まずは将来の明確なビジョンを立てないと行動に移せないということで、今回はワーホリに行く『メリット』と『デメリット』をご紹介していきたいと思います。

まずはワーホリのメリットからご紹介していきます！

１．キャリアアップにつなげられる

ワーホリ中の取り組み次第によっては、帰国後のキャリアアップにつなげることができます。

例えば、語学力を磨くという方も多いです。国内ではなかなか身に着けることのできないビジネスレベルの英語を現地で身に着けることができれば、帰国後は転職活動の際にもアピールできる要素になります。

現地で語学力を磨き、ビジネスレベルの語学力を身につければ、帰国後の転職活動の際に大きな強みになります。

また、現地の企業でインターンシップを経験し、帰国後にインターンシップの経験を活かして類似の業界へ転職するといった道もあります。

ワーホリのVISAには比較的に厳しい制限も設けられていないため、自分の頑張り次第で大きなステップアップの可能性も十分にあるといえます！

２．視野が広がる

社会人でワーホリに行くことで、学生時代とは異なった視点で物事を見ることができます。

また、訪れる国や地域によって、文化や価値観や話す言葉すらも全く違うため、別の国で生活し、今まで関わったことのない国籍の人と関わることで、様々な価値観に触れ、帰国後に多様性を身につけることに繋がりやすいです。

3.比較的仕事が見つけやすい

学生と違い社会人経験があるので、現地で同じような職業や業界での仕事を見つけやすいです。ワーホリに行く費用も自分で貯めて行けるので、親の反対を受けて行けなかったということは少ないと思いますし、何よりも自分のお金ですので本気度が違います。

ではデメリットはどうでしょう？

１英語力が伸びない？

海外で生活すれば、英語力は自然とのびるはずと思って、バイトをしたり、遊んだりしているだけで、英語の勉強をしなかったという方も多いです。このため、帰国後は、1年も海外で生活をしていたのに英語が話せない！？という状況になりやすいです。海外で生活していても、英語は勉強しない限り、英語力が向上するということはありません。

ワーホリ中も自分で積極的に英語を勉強するという姿勢が重要です。

２家賃が高く、良い滞在先が見つからない？

都会の方が、バイトの数も多く、アパートやシェアの数も多くなります。その代わりに、家賃も高くなってしまいがちです。良いところはすぐになくなってしまうため、常に情報収集をして、タイミングを逃さないことが必要です。また、ネットで募集されているアパートやシェア情報の中には、詐欺目的のものも含まれているため、こういった詐欺にあわないように注意する必要もあります。

３希望の仕事がみつからない？

折角の海外なので、英語を使っての仕事がしたい！と意気揚々と渡航したけれども、希望するような仕事が決まらない・・・ということも多いです。履歴書を何通も出して、ようやく面接にたどり着いたけれども、やっぱり駄目だったという苦労話もよく聞きます。英語力がない、日本での職歴もない・・・となると、希望での仕事を見つけるのは容易ではありません。

日本にいるうちにある程度の英語力を身に付け、仕事でつかえるスキルも習得しておくことが重要です。

以上が、社会人でワーホリに行く『メリット』と『デメリット』でした！

ちなみに社会人でワーホリを選択される方はどのタイミングで行かれる方が多いのでしょうか？

タイミングにおける傾向を調べてみました！

自分の方向性に悩む社会人3～4年目の渡航が多い

実際、社会人を経てからワーホリに参加する方には、社会人3～4年目の方が多い印象です。

会社や人によって差があるため一概には言えませんが、一般的に社会人1～2年目というは仕事に慣れるための業務が主で、先輩や上司からの指示通りの行動が多い時期です。

変化が出てくるのは3年目。1～2年目と違い、自発的に動く、求められていること以上の成果を上げる、後輩の育成や上司のサポートなど会社から求められることも多くなります。

また、自発的に動くことが増えた分、自分の生き方を見つめなおしたいと思う時期でもあります。

社会人を3年以上経験していれば帰国後の転職に有利

ワーキングホリデーから帰国した後の転職活動・就職活動を視野に入れた場合も、3年以上の社会人経験は武器になります。

一般的に、3年以上の社会人経験が「キャリア」として換算されるからです。逆に言うと、経験年数が2年未満の場合は、就職時に第二新卒扱いされるケースが多く、年齢の分不利に働いてしまいます。